ペンと電卓

光回線を契約するに当たって、多くの利用者の懸念点となっているのは、初期費用の高さと解約した場合の高額な違約金でしょう。
光回線を使い始める前には、宅内と宅外で、配線関係の専門的な作業が必要となります。
人手を要する作業であり、出張してきてもらうわけですから、初期費用は高額です。
集合住宅で、共有スペースまで光回線が引かれている場合は別ですが、戸建て住宅の場合は、電信柱から自宅まで光ファイバーを引いて来なくてはならず、大掛かりな作業となります。

光回線を契約する際には、解約時の違約金も大きな懸念点となります。
フレッツ光から光コラボに変更するときのように、使う光回線が同じであり続ける場合は、一般的に違約金はかかりませんが、違う光回線に乗り換える場合は、注意が必要です。
解約の連絡をいつすれば違約金がかからないのか、といったことを事前に把握しておかないと、いざというときに驚くことになります。

ADSLの場合は、一定期間利用すれば違約金はかかりませんでしたが、光回線の場合は、長期間利用したあとだとしても、決まった時期に解約の連絡をしないと違約金がかかることが多いです。
そうした契約内容が各社まちまちであり、しかも複雑に感じられるものであるため、ユーザーは申し込み手続きをするのがめんどうになるようです。

初期費用があまりかからないというプランも、各社から出ています。
ただ、それは初期費用を分割払いにする仕組みになったということであり、分割払いが終わらないうちに乗り換えをしようとすると、残債という形で一括請求されることも多いです。
そうした注意点を、すべて把握して申し込み手続きできる人ばかりではありません。
決まりをつくる側はすんなり把握できるでしょうが、光回線契約については右も左もわからないユーザーにとって、それは当然複雑なものに感じられます。

光回線プランの種類はたいへん豊富で、選択肢が多いのは歓迎すべきことですが、最適なプランを見つけようとすると、かなりの検討期間を要することになります。
お得でなかったということのみならず、違約金や残債という万単位の請求がのちにあるかもしれない契約ですから、念には念を入れなければなりません。
そのような時間がとれる人ばかりではなく、結局めんどうになってしまうこともあるようです。

初期費用もあまりかからず、費用をかけずにいずれ他社に乗り換えできる、ということであれば、気軽にすぐ契約できるというユーザーは少なくありません。

すぐに光回線は乗り換えられないんでしょ?

メモを取る男性

光回線の乗り換えに時間がかかるかどうかは、ケースバイケースです。
乗り換えと言っても、使う光回線は同じで、プロバイダーだけ乗り換える場合は、簡単にできることが多いです。
例えば、フレッツ光から光コラボに乗り換える場合は、どちらもNTTの光回線を使うサービスであるため、光コラボに申し込んでから10日から14日ほどで利用を開始できます。

一方、異なる光回線を使うことになる乗り換えは、そう簡単にはいきません。
まず、新たな光回線サービスが使えるかどうかの確認から始まり、専門業者による宅内、宅外の作業を経て、利用開始となります。
費用を気にしなければ、複数の光回線契約を結んでいても構わないため、それまでの回線の解約時期と新規契約時期を調整する必要はありません。
ただ、解約に際して違約金がかかるかどうかは確認しておく必要があります。
万単位の金額を一括請求されることもあるからです。

費用を最小限にして乗り換えをする場合は、それまでの光回線をいつ解約すれば、費用を請求されずに済むか確認し、その時期に合わせて乗り換えをすることになります。
ただ、光回線サービスでは顧客獲得競争が激化しており、各社でさまざまな種類の特典を設けて新規契約を募っています。
その中には、乗り換え時に前の会社から請求された費用を補てんする、というものもあるようです。
そうした特典を利用できる場合は、光回線の利用を初めて開始したときと同じような時間さえかければ、乗り換えできます。

ADSLの乗り換えや、光回線のプロバイダーだけの乗り換えと異なり、光回線ごと変更する場合は、解約と新規開通の時期を必ずしも調整する必要はありません。
新しい光回線が開通したのを確認してから、前の契約を解除するようにすれば、インターネットを使えない空白期間が出ずに済みます。
調整がいらないため、ある意味楽ではあります。
しかし、2つの光回線が使える時期が出るため、2つの会社に利用料金を支払う期間は生じます。

乗り換え費用を最小限に抑えようとする場合は、その方法の検討にかなりの時間を要するでしょう。
空白期間を出さずに、利用料金を二重に支払う時期を最小限にする、しかも解約に当たっての一括請求がないように、もしくは請求額を自己負担せずに済むように、乗り換え費用を補てんしてくれる会社はどこか、そうしたさまざまなことを検討しなくてはなりません。
よほど時間的余裕がないとできないことであり、多くの人にとってはめんどうと感じられることでしょう。